過去のコラムを振り返ってみると、2018年からすでに「賃上げ」や「人手不足」について警鐘を鳴らしていたようです。
当時から私が伝えていたのは、大きく2つのこと・・・
① 「賃上げ」できている企業に人が流れること。
② 「年収の壁」が原因で、人手不足が深刻化する可能性があること。
実際のアドバイスでは、すぐに賃上げに踏み切るのではなく、いざという時に賃上げできるよう、「内部留保」をしっかり蓄えておくことを推奨していました。
では、この数年間で、内部留保を十分に蓄えられたかどうかですが、、、純粋な内需産業にとっては厳しい環境が続いており、インバウンド需要や海外市場といった外需を取り込めたかどうかが、大きな分かれ目になっています。
・・・つまり、業種や業態によって明暗が分かれやすい状況であり、どれだけ「業種・業態転換」に取り組めたかも重要な要素といえます。
・・・また、ある程度余力のある企業では、設備投資によって機械化・自動化・省力化を進めることで、「生産性の向上」に取り組んできており、こうした企業では、賃上げや人材確保にも成功していることでしょう。
一方で、こうした対策に踏み切れなかった企業は、今、非常に厳しい状況に直面しているかもしれません。
・・・しかし、人手確保が事業継続の条件ならば、今からでも、できる限りの取り組みを始めることが求められます。 また、十分な人材確保が難しいと判断するならば、その状況に応じて 業容の見直しや転換を図ることも、現実的かつ前向きな選択肢になり得るでしょう。
・・・大きな環境変化の中では、迷いを振り切って早めに方向性を定めることが、結果として企業の持続可能性を高めることにつながると考えています。
